企業の採用活動において、採用動画を用いる企業が非常に増えています。

採用動画を作るにあたって、複数の動画制作会社へ見積もりを取ってみると、「制作会社によって見積金額にかなりの差がある」「見積金額が本当に妥当なのだろうか」と不安になることもあるでしょう。

本記事では、採用動画の種類や相場費用のほか、費用の内訳や制作会社へ依頼する際の注意点について解説します。

これから採用動画を作ろうと考えている担当者の方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

採用動画とは

採用動画とは、企業の採用活動において、求職者向けに職場の様子や、社員の仕事ぶり・社員へのインタビューなどを撮影した動画のことです。

採用動画を使うことによって、求職者に職場の様子や雰囲気をより明確に伝えることが可能となるため、応募意欲を高めることに繋がります。

YouTubeやSNSの普及に伴い、従来の会社説明会に加えて、積極的に採用動画を活用する企業が増えており、今となっては採用現場において無くてはならないものの一つであると言えるでしょう。

採用動画の種類と相場費用

採用動画には様々な種類があり、それぞれ特徴や制作料金の相場が異なります。

企業が採用活動でよく使う採用動画の種類は、下記の通りです。

• インタビュー形式の動画
• 社員のドキュメンタリー形式の動画
• オフィス等の紹介動画

それぞれ順番に解説します。

インタビュー形式の動画

インタビュー形式の動画とは、社長や社員に出演していただき、指定した質問に対して答えていただく様子を撮影した動画のことです。

社長には、会社の経営理念や、求める人材像について答えていただくことが多いです。

社員には、入社年数の少ない若手社員や、上司となりうる課長などを撮影対象者に選び、仕事のやりがいや、苦労したこと、職場の雰囲気、入社希望の方へのメッセージなどに答えてもらい、その様子を動画にします。

求職者の中には、「本当に自分がこの会社で務まるのか」と、不安を持っている方も多く、採用動画を使用すればこのような不安を払拭することが可能です。

社員のドキュメンタリー形式の動画

社員のドキュメンタリー形式の動画とは、社員の1日の働く様子に密着して撮影された動画のことです。

会社での様子だけに限らず、勤務時間前後のプライベートの様子も含めて撮影する場合もあり、社員の生活そのものをアピールできます。

インタビュー形式の動画に比べて、具体的な仕事内容を視覚的に効率よく求職者に伝えることができるメリットがあります。

求職者に入社後の仕事イメージを一番分かりやすく伝えられるため、予算に余裕がある場合や、出演を快諾してくれる社員がいる場合は検討すると良いでしょう。

オフィス等の紹介動画

オフィス等の動画とは、職場のフロア内や仕事現場の様子を紹介する動画のことです。

会社内で働いている方の顔ぶれや様子から、ミーティングの様子、社員食堂で昼食を食べている様子などを撮影するため、これから働く職場の雰囲気が分かりやすいです。

求職者にとって、どのような環境で働けるのかといったことも、応募を決めるにあたって大きな要因となります。

オフィス等の紹介動画を用意しない場合でも、インタビュー形式の動画を社内で撮るなどして、社内の様子が分かる動画を作ることを推奨します。

採用動画の制作にかかる費用の内訳について

採用動画を制作する場合、「何にどの程度の費用が必要か」を把握しておくことが大切です。

採用動画の制作にかかる、主な費用の内訳は下記の通りです。

• 企画・構成費用
• ディレクション費用
• 制作費用（撮影・編集）
• 人件費

それぞれ順番に解説します。

企画・構成費用

企画・構成費用とは、採用動画の流れや見せ方、アニメーションやキャスティングの有無などを決めていくための費用のことです。

動画の台本や、絵コンテ（各項シーンのイメージ）の作成から、動画制作のスケジュール作成も含めて、企画・構成費用に含まれます。

企画・構成は、動画制作の土台となる工程となるため、非常に重要です。

より複雑な構成内容になるほど、企画・構成費の金額も高くなるため、担当者に予算を伝えた上でよく相談して決めるようにしましょう。

ディレクション費用

ディレクション費用とは、動画制作の指揮を取る「ディレクター」と呼ばれる方にかかる費用のことです。

ディレクターは、カメラマンや照明・音声スタッフへの具体的な作業指示を行ったり、スケジュールの進捗管理などを行います。

ディレクションは業務が外から見えないため、「不要なのではないか」と思われがちですが、ディレクション無しに効率の良い動画制作は行えません。

そのため、ディレクション費用が乗っていても、受け入れるようにしましょう。

制作費用（撮影・編集）

制作費用（撮影・編集）とは、動画の撮影と編集にかかる費用のことです。

撮影には、当然ながら技術を持ったプロのカメラマンが入るため、そのスキルに対して費用を支払っていると考えると良いでしょう。

編集には、カットやテロップ入れ、アミメーションの作成などに対する費用がかかります。

制作費用（撮影・編集）は、動画の長さが長くなるほど金額が高くなるため、動画の長さや編集の質については、制作前にすり合わせを行っておきましょう。

人件費

ナレーターによるナレーションを入れたり、タレントを出演させたりする場合は、ナレーターやタレントに対する人件費が発生します。

仕事に対する人件費に加えて、交通費が加算される場合もあります。

ナレーターやタレントの実績や、ネームバリューによって見積金額が変わるため、こちらも複数のナレーターやタレントの相見積もりを取るようにしましょう。

採用動画を制作する際の注意点

採用動画を制作するにあたって注意するべき点は下記の通りです。

• 制作会社の実績
• 自社の運用体制の構築

それぞれ順番にご説明します。

制作会社の実績は事前に確認しましょう

制作会社へ依頼する前に、必ず制作会社の実績を確認しておきましょう。

制作会社の中には、ホームページ上に、これまで作成した採用動画を公開している会社もあります。

過去に制作した動画を確認することで、自社が作りたい採用動画のイメージに近い動画を作っていただけそうかどうかが分かります。

もし、イメージに近い動画があれば、打ち合わせで自社の要望をがスムーズに伝わりやすくなります。

また、制作会社自体が、採用動画を得意としているかどうかもポイントです。

制作会社には、広告動画が得意な会社もあれば、教育動画が得意な会社など、得意分野が異なります。

採用動画が得意な会社であれば、制作のノウハウも充実しているため、依頼する会社の得意分野も確認しておきましょう。

自社の運用体制を整えましょう

採用動画は「作って終わり」ではありません。

作った採用動画は、求職者に向けて積極的に発信していかないと意味がありません。

採用動画の発信のために主に使われる手段は、下記の通りです。

• 自社のホームページ
• 求人サイト
• メール
• Youtube
• SNS

また、上記の手段によって発信した採用動画が、求職者からの応募につながったかどうかを検証することも大切です。

自社で採用動画の視聴回数や流入経路などを検証し、PDCAを回しながら動画内容の修正や発信方法の見直しを行う運用体制を構築することで、効果の高い採用活動ができます。

しかし、自社の採用担当部門で、ここまでの運用体制を整えるのは困難な場合も多いです。

もし、自社での運用体制の構築が困難な場合は、運用まで巻き取ってもらえる制作会社へ依頼しましょう。

まとめ

本記事では、採用動画の種類や相場費用、費用の内訳や制作会社へ依頼する際の注意点について解説しました。

採用動画には、下記のような種類があります。

• インタビュー形式の動画
• 社員のドキュメンタリー形式の動画
• オフィス等の紹介動画

また、それらの採用動画にかかる費用の内訳は、下記の通りです。

• 企画・構成費用
• ディレクション費用
• 制作費用（撮影・編集）
• 人件費

予算内で、どこまで質の高い採用動画を制作できるかは、制作会社選びによって大きく変わります。

本記事を参考に、自社の採用活動に合う制作会社を選び、優秀な人材の確保に役立ててください。